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「偽メール」あなたの対策は十分ですか？

　偽メールの多くには、ウイルスを仕込んだ添付ファイル付きのものがあり。添付ファイルをクリックし感染すると、パソコンにキー入力した内容などをウイルスが外部に送信する。具体的には、ネットバンキングなどでID/口座番号/パスワードといった個人情報をキーボードに打ち込むと、これらがウイルス犯に筒抜けになってしまうのである。その後、外部に漏れた情報により、偽メール送信者があなたに成りすましてネットバンキングにアクセスしお金を盗んだりする。

主要なウイルス対策ソフトは、このようなウイルスを検出して削除するようになっているので、パソコン利用者が特別な対処をする必要はない。

メールソフトには欠点や利点もたくさんあります

　それでは、あなたが日常的にメールをやり取りしている友人や取引先が「送信者名」にあり、なおかつメール本文もそれらしかった場合、あなたはそれを偽メールと見抜ける事ができるだろうか？

　送信者名やメールアドレスから、メールの真偽を判断することはできない。現在多くの人が使っているメールソフトは、送信者名やメールアドレスを容易に偽ることができるからだ。あえて偽の送信者に成りすますのは犯罪者だけかもしれない。だが、メールソフトにこれらの設定をする際に、誤記したまま使っている人も多い。偽りでも誤りでも使えてしまうのが現在のメールソフトの仕様なのである。

　そこで、メールのヘッダー情報を表示して真偽を判定する方法が知られている。Outlookでは、メールを開いてから、「表示」→「オプション」とメニューをたどると「メッセージ オプション」ウインドウが開く。その中の「インターネット ヘッダー」欄に表示される情報がそれである。例えばA社からのメールであれば、ヘッダー情報を見て、A社に割り当てられたIPアドレスが送信元として表示されているメールであれば本物の可能性が高いと判断できる。技術系のサイトや雑誌では、この方法で真贋を判定する手順が紹介されている。

　ところがこの方法は、以下の二つのケースを見抜くことができないため、万全とは言えない。

　一つは、偽メールがその企業の中から送信された場合だ。例えば社員が業務用のパソコンで偽メールを送信した場合、これを見抜くことはできない。外部から侵入した者が、自ら持ち込んだパソコンで送信した場合も同様だ。

　二つめは、企業の「お知らせメール」を、業務委託先が送信しているケースだ。この場合、送信者メールアドレスや送信に利用している機器（のIPアドレスの割り当て者情報）は委託業者のものとなる。本物のメールなのだが、前述の方法では真偽を判断することができない。

ユーザー個々の利用方法を選択し、トラブルを未然に防ぎましょう

　「送信者、メールアドレス、ヘッダー情報のどこからも真偽を判断できないのでは、メールなんて使い物にならない」と思うかもしれない。半分イエス、半分ノーである。

　より高度な技術を使えば、安全な“使い物”にすることができる。まだあまり普及はしていないが、電子署名の技術などを利用して、送信者や内容が本物であることを保証できるメールシステムがある。高度なセキュリティを求めるのなら、これに替えるべきだ。

　「電子メールなんて使い物にならない」と切り捨てる前に、既存の郵便や宅配便を思い浮かべてみよう。これらも偽物が送られてくる可能性はある。しかし、利用者の経験と常識でトラブルを避けている。受け取った側が疑問を感じたら、電話したり面会するなどして、内容を確認するだろう。より重要な用途では、費用が高くてもより安全な配送サービスを利用する。場合によっては手渡しにしたりもしている。

　メールも同じである。メールの内容を電話や面談で確認したり、より重要な内容はメール以外の連絡手段を併用すればよい。郵便で培った常識を適用することで、実務レベルに求められる程度の安全性を保つことは可能だ。

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